「建築物エネルギー消費量調査38報(ダイジェスト版)」を掲載しました。
本調査は1978(昭和53)年より開始し、以後35年にわたりビルのエネルギー消費量を調査分析してきた貴重な資料である。開始当初は、400件程度でありましたが、年を経るに従い増加し、1995(平成7)年以降は毎年900件前後のビルについて調査分析を行っている。 一般の産業界とは異なり建築物の場合、用途や構造、運営形態、立地場所など千差万別である。従って、これだけの件数のデータが継続して毎年揃っているものは他に例がなく、このことから多数の方から貴重な資料と評価されている。 また、長年にわたり継続できたことは、会員企業の皆様のご協力によるものであり、深く感謝致します。 今年度平成27年の調査報告は、平成26年度のエネルギー消費量が調査対象となる。 今回の消費量調査では電力使用制限令の発令はなく電力需給が安定しているため、無理な節電対策をせず、執務室の環境を保持しながら省エネ対策を行い、併せて設備改修等が実施された結果である。(設備改修等の回答については本報告書第4章のアンケート集計をご参照いただきたい。)
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