Page 2031 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 建築設備フォーラムへ ┃ 会議室に戻る ┃ INDEX ┃ ≪前へ │ 次へ≫ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ▼空調機の更新について ビル管理1号 08/12/7(日) 0:47 ┗Re:空調機の更新について masa 08/12/7(日) 4:34 ┗Re:空調機の更新について ビル管理1号 08/12/7(日) 10:13 ┗Re:空調機の更新について masa 08/12/7(日) 14:11 ─────────────────────────────────────── ■題名 : 空調機の更新について ■名前 : ビル管理1号 ■日付 : 08/12/7(日) 0:47 -------------------------------------------------------------------------
ビル管理をしております。 建物が20年、設備の更新を考えなければいけない時期に来ております。 現場の責任者としてビルオーナーに設備更新を提案せねばと思っております。 まずは、空調設備が種々設備を使用しているのでこれが一番先に対応が必要と考えております。 管理物件は学校 冷温水発生機・ボイラー・チラーを使って冷暖房をしております。 それぞれの機器で業者から更新をと言われております。 職員室・図書館すべて防災センターで集中管理している関係で個々に温度の設定・発停できないため職員の方もわざわざ連絡を入れなければ空調がつかないといった不便もあり、また、学校が休みの期間は図書室のみ運転でそのために冷温水発生器を運転させるためエネルギーの無駄を感じております。 防災センターは名前はいいですが、ほとんど無人状態で通常は用務的な仕事に追いまくられて十分に設備を監視できる状態にありません。土・日曜日は休みのため無人運転 ボイラーは真空式で伝熱面積も小さいため免許は必要ありませんが無人のままでは安全上このままでいいのか?とも思っております。 前置きが長くなりましたが、 段階的にビルマルチのエアコンに変えていければ管理も先生方も都合がよくなるのではと思って居ります。 今現在の設備からビルマルチに変更する上での問題点、いろいろとアドバイスいただければと思い投稿いたしました。 よろしくお願いいたします。 |
電気式空冷ヒートポンプパッケージ(ビルマルチ)に、中央式空調から更新する場合の注意点は以下のとおりです。 ・熱源にガスが使用されていた場合は、受電設備容量が電気式空調に対応できない場合がある。(トランス及び動力分岐回路の増設が必要となる場合が多い) ・冷却塔置場に比べて、室外機置場が大きくなる。(室外機置場のスペースの検討が必要) ・空調器(エアハンドリングユニット)による、ダクト式空調を行っていた場合は、PSの位置・大きさが冷媒管の本数に対応できるか検討が必要である。 ・換気設備が必要になる。(空調器をフィルターユニット又は外気処理パッケージ・全熱交換機に更新するか、部屋毎に個別の換気設備を設置する必要がある) ・ファンコイルなどを併用していなかった場合は、室内機のドレン配管が必要になる。 ・室内機の集中制御が必要な場合は、専用の集中制御リモコン又は集中制御装置を設置するか、既存の自動制御に接続するアダプターの設置・自動制御盤の更新又は設定の変更が必要になる。 ガス式空冷ヒートポンプパッケージ(ビルマルチ)に更新する場合は、受電設備容量で、問題は起きにくいですが、動力盤の増設は必要になります。 また、ガス配管も室外機置場まで伸ばす必要があります。 ガス式室外機の設置面積及び荷重・加振力は電気式より大きくなるので、屋上設置の場合は構造及び振動に問題がある場合が多いです。(ガス式の場合は、原則地上設置とした方が無難です) |
masaさんご丁寧な解答ありがとうございました。 想定外の問題がありました。 現在使っている冷温水発生器はA重油式ですので電源は思っている以上に使用してないようです。電源の増設をする必要があるのですねぇ・・。 了解しました。 ガス式を使えば電源の増設をしなくていいと思っておりましたが、エンジンの起動時に音の発生の問題と設置場所を考えないといかんのですね! 費用対効果を出してビルオーナーに出してやらねばいけないと思いますが 経験がないので頭が働きません。 このような場合はどのような手順で更新の提案を持っていけばいいのでしょうか? ここからは管理会社が出るところではないでしょうか 建物の規模は1万uです。 |
管理会社として、建物の保守・更新計画を受託している場合は、その範囲内で、更新計画を提出する事になると思います。(単純に保守のみの契約の場合は、機器の故障・修理の報告を提出して、ビルオーナーが更新の判断を行う事になります) 熱源機器・空調器等は、法定減価償却期間が15年となりますので、すでに減価償却が完了又は完了時期が近い場合は、再投資の検討となります。 税務上の利益圧縮の為には、再投資が有効となります。(再投資額が、利益で減価償却できる範囲になりますが、どちらにしろ機器が故障した場合は修理・交換が必要になるので、なんらかの手を打つしかありません) ビルオーナーに対しては、投資額(機器費用・工事費)、年間費用(エネルギー費・機器保守費用等)の提出が必要になります。 システム選定としては、投資額+次回の再投資までの年間費用の合計が、最小になるものを選ぶ事になります。 付加要素として、ユーザー側の利便性等を考慮して、最終判断となります。 一般的には、5年・10年・15年で、投資額+年間費用積算を比較して、5〜10年で最小となるシステムを選定するのがいいでしょう。 ビルオーナーへの、更新計画の提案は、ユーザーからのクレーム、機器の寿命・保守部品の提供期間などから、更新が必要な時期になっている事を説明してから取りかかる必要があります。 ビルオーナーが納得すれば、メーカーや設備施工業者の協力を得る事も可能です。 |
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