(一社)日本建設業連合会 が、下記の資料を公開しました。

（リリース引用）

「もしもの時にビル機能を発揮させる立役者は誰？ オフィスビルにおける建築と設備の連動確認～火災連動編～」を作成しました

建築生産委員会・設備部会・総合施工専門部会では、発注者の要望に対し、建築・設備を一本化した提案が可能な総合施工をお勧めしています。
今回は、「建築と設備の連動確認」をテーマといたしました。
建築物には、照明や空調機をはじめ、たくさんの機械が設置されています。
これらは、単独のシステムとして稼働することはもちろんですが、それぞれのシステムが連動して、ビル全体の一つの機能を満足させることも必要になります。
本資料では、火災連動を例にとり、1.火災発生、2.火災時停電、3.鎮火、4.復電までのステップごとにそれぞれ のシステムが連動して、居住者の安全が確保される様子を判り易く説明しています。
発注者への提案はもとより、新入社員への研修資料としても活用できる資料になっております。

※　資料のダウンロードは、→こちら