業務系ソフト／建築設備フォーラム


	基本建築関係法令集〔法令編〕令和4年版　￥3,080　井上書院　(2022/01)
	基本建築関係法令集〔告示編〕令和4年版　￥3,080　井上書院　(2022/01)
	建築設備設計計算書作成の手引令和3年版　￥7,700　公共建築協会　(2021/10)
	[用途別]建築法規エンサイクロペディア改訂版　￥4,400　エクスナレッジ　(2016/03)
	建設業者のための施工管理関係法令集〈2012年版〉　￥3,520　建築資料研究社　(2012/02)
	グローバル時代における建築情報連携技術―建築生産情報統合ガイドブック〈4〉　￥4,400　日本建築学会　(2008/12)
	建築設備施工管理者マニュアル―事業所経営と仕事のすすめ方 (管工事編)　￥6,380　東海大学出版社　(2000/09)
	海外建築設備技術者のための建築設備英語（４）　￥2,750　理工図書　安藤紀雄　(1997/09)
	海外建築設備技術者のための建築設備英語（３）　￥2,750　理工図書　安藤紀雄　(1994/11)
	海外建築設備技術者のための建築設備英語（２）　￥2,563　理工図書　安藤紀雄　(1993/05)
	海外建築設備技術者のための建築設備英語（１）　￥2,563　理工図書　安藤紀雄　(1993/03)




	07/08	ルクレ：「電子黒板」として使える工事写真専用タブレット『蔵衛門Pad』


	04/09	エコ二ティ：設備情報をタブレットPC上で確認できる『匠のメンテナンスタブレット』


	11/25	NEC：タブレットで設備の点検・管理を支援する[フィールド業務支援ソリューション]


	12/03	富士通システムズ・ウエスト：エネルギー管理等ができる建物総合管理システムを開発
	03/22	森ビル：「テナントエネルギーマネジメントサービス」を他社物件にも提供


	05/18	NECビッグローブ：一般従業員も活用できる企業向け[省エネ見える化サービス]を提供。
	05/12	パナソニック電工：非住宅分野の省エネサービスに[節電対策シミュレーター]を追加。
	01/31	構造計画研究所：設備点検業務支援システムをバージョンアップし、Android対応に。


	08/25	伊藤忠商事大阪ガス： ITを活用したエネルギー管理サービス事業で業務提携。
	03/30	山武：小規模建物向けBAシステムのエネルギー・CO2管理機能を強化。
	03/30	日立産機システム：省エネ法対応「全社のエネルギーの見える化システム」を発売。
	03/29	竹中工務店：既存建物の省エネ対策を簡易に診断するツールを開発。
	02/25	三機工業シスコ：ビルの資産価値を向上させる[統合ネットワーク]の提供を開始。
	02/02	戸田建設：ビルなどのエネルギー使用量を一元管理できる監視システムを発売。
	01/14	パナソニック電工： Webサイトでエネルギー管理者向けの省エネ総合サービスを提供。


	12/17	山武：改正省エネ法の定期報告書作成をサポートするソフトウェアを開発。
	05/14	日立製作所：改正省エネ法に対応する「ASP型環境情報管理サービス」を提供。
	03/09	日立ビルシステム：企業の省エネをサポートするエネルギー管理サービスを提供。


	06/20	日立情報システムズ：設備工事業向けの工事原価管理システムを発売。


	06/27	国土交通省：官庁施設の設計業務について積算基準と積算要領を制定。


	06/25	＜日事連　日設協＞　設備設計の再委託に関して契約書と契約約款の標準ひな形を策定。
	04/05	＜国土交通省＞　公共建築工事の標準仕様書・標準歩掛り・標準書式・標準図などを公開。
	02/26	＜国土交通省＞　機械設備工事(土木分野)の電子納品要領およびCAD製図基準（案）を公開。
	01/21	＜マックス旭硝子＞　住宅用の換気シミュレーションソフトを開発。


	10/20	＜富山富士通＞　CALS/EC電子納品対応の工事写真管理＋電子納品統合システムを発売。
	10/10	＜建築業協会＞　分離発注やＣＭに対応する為、民間連合約款を補完する手引書を発表。


	07/10	＜ダイキン工業＞　設備業務統合化システムを開発。
	04/11	＜シェルパ　イントラネッツ＞　中小の建設業向けＡＳＰサービスを開始。


	12/06	＜三機工業＞　社内イントラネットを活用した労働安全衛生マネジメントシステムを構築。
	11/01	＜国土交通省＞　電子調達システムを無償公開。ＣＤ－ＲＯＭを一組織１枚で限定５００枚配布。
	10/16	＜総務省＞　建設業許可申請、入札、建築確認申請、道路使用許可など2003年度中には役所への届出の大半がネット上で可能に。
	10/03	＜鹿島＞　建設現場向け情報共有ASPサービスを提供開始。
	09/19	＜大林組＞　設備工事の要領をデジタル化し、全工事事務所がイントラネットで利用する体制を整備。
	09/12	＜日置電機＞　設備工事業向け簡易工事台帳システムを発売。
	08/22	＜三菱電機＞　文書や図面データを保管・管理するＡＳＰサービスを開始。
	08/21	＜新日本空調＞　全社イントラネットと現場ＡＳＰの運用を開始。
	07/17	＜鹿島建設＞　現場の社員にインターネットを活用した教育e-Learningを導入。
	04/25	＜富士通＞　施工管理システムを発売。ＡＳＰサービスとアプリケーションの２つの形態で供給。


	アールアイコンピューターシステム(有)　アークシステム(株)　石田データサービス(株)　(株)イチホコンピュータ
	(株)エコー・システム　 (株)キャトル　 (株)コスモ・ソフト　秀衛設備設計事務所
	消防設備届出支援ソフト　 (株)ダイテック　ダットジャパン(株)　ハイパー建築法令集
	(株)ヒューストン・ソフト　ファイヤー・ソリューションズ(株)　福井コンピュータシステム(株)　(株)藤原事務所

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